大企業と地方公共団体・中央官庁の
ネットワークインフラ管理における比較調査

大企業と地方公共団体・中央官庁に勤務するネットワーク運用・監視に携わっている管理者・担当者合計212名に聞きました！

ネットワークインフラ管理方法として最もよく使われているのは、企業・自治体共に「ネットワーク監視ツール」でした。満足度や課題なども含めた調査結果がまとまりました。

• 調査概要：ネットワークインフラ管理方法に関する実態調査
• 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー^®︎」の企画によるインターネット調査
• 調査期間：2024年5月2日〜同年5月7日
• 有効回答：大企業（従業員数1,000名以上）に勤務する、ネットワーク運用・監視に携わっている管理者・担当者109名と、地方公共団体・中央官庁に勤務する、ネットワーク運用・監視に携わっている管理者・担当者103名、合計212名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

今回の調査では、ネットワークインフラの管理・監視方法に関する現状とその課題が明らかとなりました。大企業と地方公共団体・中央官庁の双方でネットワーク監視ツールが多く利用されているものの、それぞれが抱える課題は異なることが調査からわかりました。しかしながら、「ネットワークの可視化が不十分である」と感じている点は、両者共に課題として挙げており、その課題を解決するための、新しいサービスを検討することも一つの手段かもしれません。

詳細な調査結果をダウンロードしてご覧ください。